ホームページに掲載すべき会社情報とは？
会社のホームページには、会社概要のページがあることがほとんどです。
でも、何をどこまで載せればよいのか、迷う方も多いと思います。
この記事では、ホームページに載せたい会社の情報と、載せるときに気をつけたいことを解説します。
1.まず載せたい基本の項目
会社概要には、まず次の項目を載せましょう。
| 項目 | 載せる内容 |
|---|---|
| 会社名 | 正式な会社名（株式会社などを含む） |
| 所在地 | 郵便番号から、ビルの名前や階数まで |
| 電話番号 | 連絡がつく番号と、受付の時間 |
| 代表者 | 代表者の役職と名前 |
| 設立 | 会社を設立した年月 |
| 事業内容 | どんな仕事をしているか |
このほか、資本金、従業員の数、取引している銀行、主な取引先などを載せる会社もあります。
2.会社の情報を載せる理由
ホームページを見た人は、仕事を頼んだり、商品を買ったりする前に、「この会社は信頼できるか」を確かめます。会社名や所在地、代表者がはっきり書かれていることは、実在する会社であることを示す、いちばん基本の情報です。
反対に、会社の情報が見当たらないと、どれだけ内容が良くても、不安に思われることがあります。取引先や、採用に応募する人も、必ずといってよいほど会社概要を確認します。
会社概要は、信頼してもらうための土台です。正しく、最新の情報を載せておきましょう。
3.項目ごとのポイント
所在地と地図
ビルの名前や階数まで正しく書きましょう。来てもらうことがある会社やお店は、地図や、最寄り駅からの道順もあると親切です。
電話番号とメールアドレス
電話番号には、受付の時間や休みの日をそえましょう。メールアドレスをそのまま載せると、迷惑なメールが増えることがあるため、お問い合わせのフォームに案内する方法もあります。
あると信頼につながる情報
- 許可や資格の番号（建設業、宅地建物取引業など、許可や登録が必要な仕事の場合）
- 会社の沿革（これまでの歩み）
- 代表者のあいさつ
- 所属している団体
ネットで販売する場合に必要な表示
ホームページで商品やサービスを販売する場合は、特定商取引法という法律にもとづいて、販売する会社の名前や住所、電話番号、料金、送料、返品の条件などを表示する必要があります。多くのネットショップでは「特定商取引法に基づく表記」というページにまとめています。
※表示が必要な内容は、販売するものや方法によって異なります。消費者庁の案内などで確認しましょう。
載せるときに気をつけたいこと
- 引っ越しや電話番号の変更があったら、すぐに直す
- 名刺やパンフレットと、内容をそろえる
- 個人で事業をしている場合、自宅の住所を載せるかは慎重に考える
4.よくある質問
資本金や従業員の数は、載せないといけませんか？
必ず載せる必要はありません。ただ、取引の前に確認する会社もあるため、載せられる情報は載せておくと信頼につながります。
個人事業でも、会社概要のページは必要ですか？
事業の名前、代表者、連絡先、事業内容などを載せたページがあると、安心してもらいやすくなります。自宅で仕事をしている場合は、住所の載せ方を慎重に考えましょう。
代表者の写真は、載せた方がよいですか？
載せると、どんな人が仕事をしているかが伝わり、親しみや信頼につながることがあります。載せるかどうかは、会社の方針で決めましょう。
会社の情報を変えたのに、検索結果では古いままです。
検索結果に反映されるまでには、時間がかかることがあります。Googleビジネスプロフィールを使っている場合は、そちらの情報も直しておきましょう。
5.まとめ
ホームページの会社概要には、会社名、所在地、電話番号、代表者、設立、事業内容の6つを、まず載せましょう。
- 会社概要は、信頼してもらうための土台
- 許可の番号や沿革など、信頼につながる情報も検討する
- ネットで販売する場合は、特定商取引法にもとづく表示が必要
- 変更があったら、すぐに直す
まずは、今のホームページの会社概要が、名刺やパンフレットと同じ内容になっているかを確かめてみましょう。ほかのページについては、コーポレートサイトに必要なページとは？で紹介しています。
会社の情報の載せ方や、古い情報の更新で困っている場合は、浅草Web屋にご相談ください。